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バーチャルオフィスを運営する株式会社ワンストップビジネスセンターのご紹介

2009年に当社は家具インテリアの販売事業を創業事業として設立され、2010年より東京都港区南青山にてバーチャルオフィス事業の「ワンストップビジネスセンター青山本店」をオープンいたしました。創業メンバーの3人が20代より起業してきた経験をもとに、これから起業をされる起業家やフリーランサーのバーチャルオフィスの会員様のサポートをしたいと思ったことが創業のきっかけです。

これまでの家具インテリア事業を通じて培った空間プロデュース力、インテリアコーディネート力はワンストップビジネスセンターの会議室のインテリアや内装に活かされています。こちらのページでは当社の「会社概要」や「ワンストップビジネスセンターの特徴」など、当社のことを初めてお知りになった方のためにご紹介させていただきます。

会社情報

社名

株式会社ワンストップビジネスセンター
(旧株式会社MOOR)

代表取締役

土本真也

創業

2009年1月

本店所在地

107-0062
東京都港区南青山二丁目2番15号ウィン青山


全国のバーチャルオフィスの各拠点はこちらから

代表電話

03-4530-0370

設立

2009年(平成21年)1月13日

会社沿革はこちらから

資本金

1,000万円

業務内容

全国主要都市で起業家、フリーランサー向けバーチャルオフィスの運営

レンタル会議室の運営

運営サイト

ワンストップビジネスセンター サービスサイト
https://www.1sbc.com/

株式会社ワンストップビジネスセンター 企業サイト
https://www.1sbc.co.jp/

自由の歩き方|自由に働きたいフリーランスのためのメディア
https://walkfree.1sbc.com/

顧問弁護士 ベリーベスト法律事務所
顧問税理士 屋税理士事務所
柳澤国際税務会計事務所
業務届出 総務省 関東通信局 電気通信事業者の届出番号 A-22-11267
不当要求防止責任者
スポンサー・加入団体 株式会社ワンストップビジネスセンターは東北楽天ゴールデンイーグルス オフィシャルスポンサーです。
東北楽天ゴールデンイーグルス オフィシャルスポンサー
一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会
東京商工会議所
札幌商工会議所
仙台商工会議所
名古屋商工会議所
大阪商工会議所
福岡商工会議所
公益財団法人 警視庁管内特殊暴力防止対策連合会(特防連)
お問い合わせ info@1sbc.com

ワンストップビジネスセンターの特徴

全国35拠点、日本最大規模のバーチャルオフィスです。

開始から11年で延べ15,000社以上の事業者に活用されています。(2021年4月現在)

契約数の推移表

北海道から福岡まで全国のバーチャルオフィスネットワークをお使いいただけます。

ワンストップビジネスセンターは札幌店から福岡店まで全国35拠点。全国にレンタル会議室も完備し、会員様が商談や来客スペースとしてお気軽にお使いいただけるような体制を構築しております。

全国の各主要都市に拠点があるため、全国展開もしやすく、フリーランスや個人事業主、ノマドの方々にご好評いただいております。テレワークを実施するためのオフィス移転先にもおすすめです。ITやシステムエンジニアの方々、経営コンサルタント、各種営業、在宅ワーク、弁護士や税理士など士業の先生から趣味の教室の方々まで幅広い職種の方にご利用をいただいております。

全国展開

今後も全国主要都市に出店予定です!!

2009年の創業より毎年、出店を継続しております。海外では香港店がございます。むやみに規模拡大を追求するのではなく、お客様の声やニーズにこたえながら、高いサービス品質を保ちつつ、一店舗ずつ着実に出店をしていきたいと思っております。

40店舗を目指して、全国の各地域へ出店を検討しております。

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法人住所登記(会社)から電話秘書対応まで。
起業に必要なオフィス機能が全て揃っています。

当バーチャルオフィスでは起業に必要な法人住所、無料の郵便転送(一部、有料サービスもあり)、各地域の会員専用の電話番号、また電話秘書代行サービスまであらゆるサービスを提供しております。会員様は商品サービス作りや営業活動に集中し、事業を軌道に乗せることに集中いただけるようサポートいたします。

もちろん、銀行口座開設も条件が整えば可能となりますので、ご安心ください。上記の中でも複数の機能を組み合わせ、ご利用いただきやすい料金コミコミのプランをご用意しています。

■さらに詳しいプランや料金についてはこちらからご覧ください。



提携企業・スポンサー





株式会社ワンストップビジネスセンターは、東北楽天ゴールデンイーグルスのオフィシャルスポンサーです。



提携企業ロゴ

ワンストップビジネスセンターでは上場企業様や地方自治体様と提携し、会員様向けの特別サービスのご提案や起業支援などを積極的に実施しております。



スタッフが丁寧にサポートします

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女性スタッフも多数、きめ細かいサポートでご対応いたします

当バーチャルオフィスには起業経験者、ベンチャー企業経験者、社長経験者のスタッフが5名以上、かつ手厚くかつきめ細かいサポートを提供させていただくため、女性スタッフも多数、カスタマーセンターに待機しております。



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ご契約後のフォローまで対応しております

ご契約後の「登記場所の変更(ご契約店舗変更)」「プランの変更」「起業に関するお悩み」「WEB制作に関する依頼」など、どんなお気軽なご質問やご希望も承っております。

その他、会員様からいただいたご意見は、その後のサービス改善のアイデアとして、有効に活用させていただきます。



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法律順守。厳格な審査で悪質なお客様は受け付けません。

私たちバーチャルオフィス事業者は犯罪収益移転防止法を遵守し、同法の主管である警察庁をはじめ、経済産業省、総務省の厳しい監督のもと運営しなければいけません。

2013年には警察庁、2014年には経済産業省、2016年には総務省の方が当社にお越しになり、業務監査ならびに運営に関するご指導をいただき、そのご指導のもと厳しいルールに則り運営をしております。 バーチャルオフィスをご利用いただく皆様には、必ず金融機関同等の本人確認をさせていただき、厳正なる審査を通過した方のみにご利用いただだいております。

もし、会員様の中で疑わしき行為が確認された際には、監督官庁への報告ならびに「即時解約」をお願いしております。 全ての会員の皆様に安心してご利用いただきたいためですので、どうぞご了承ください。

メディア掲載

日本経済新聞、西日本新聞(西日本新聞社)、SankeiBiz(株式会社産経デジタル)、経済界、創業手帳、週刊ダイヤモンドなど多数のメディアにて当社をご紹介いただいております。

>メディア掲載一覧

ワンストップビジネスセンター代表から

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「自由に働き、自由に生きる」

ITなどのテクノロジーが幅広く普及し、上場企業でも「副業」や「兼業」を推進する企業が増えてまいりました。テレビや新聞には先行き不透明感を感じる情報で溢れています。駅ではみんなうつむいて歩いています。これまでの「常識」と教えられてきたことが全く通用しなくなってしまったのです。

しかし、これから立ち上がろうという個人にとっては本当にすばらしい時代が来ています。

これまで大きな声では言えなかったことだとしても、好きなこと、得意なことを追求すれば新たに世の中に受け入れられるサービスになる可能性があるのです。これまでの自分を大きくリセットして、ゼロベースで考えることができるチャンスなのです。WEBを使えば、1週間もあれば、自分のお店が持つことができます。そして、日本だけでなく世界に対して商品サービスを提供することができるのです。

パソコン1台あれば、世界のどこに住んでいようと関係ありません。満員電車に揺られて、いやいや通勤する必要もありません。とてもすごい時代だと思いませんか?

必要なのは一歩を踏み出すちょっとした勇気だけです。勇気ある個人が自分の行動に全責任をもち、自立して生きていく人々が増えていくことこそが社会に活力と多くの幸せをもたらすと私たちは考えています。

そんな勇気ある個人を私たちワンストップビジネスセンターは全力で応援し、楽しい社会になればよいと願っています。

お問い合わせ・お申し込み

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